これからの時代英語は必須だよね。youtubeみてると英語の方が量多いのはもちろんだけど、質の面でも日本のメディアの質は高くないね
これからの時代英語は必須だよね。youtubeみてると英語の方が量多いのはもちろんだけど、質の面でも日本のメディアの質は高くないね
英語の動画の方が勉強になる
誰も新人エンジニアを育てなくなったからでは、新人がいなくなれば中堅もいなくなる
罰せられないとわかってるときの法律破りっぷりはなかなかだと思う
納期短く、予算も少なくなるするとして、無理めな目標たてることがないようにしたい
楽して高給なんて美味しい話があるわけないじゃん、としか思わないなぁ 増田 仕事
これはすごい・・・！ “本質な課題は、コミュニケーションの構造にこそあります。
単純にすでに東京のタクシーが4万台ぐらいあって十分に供給されてるからじゃない？
何を勘違いしてるのか知らないけど、韓国のが上ですよ。イカゲームって、しってる？
人数いるけど子供のサッカーみたいなPJな。で、できるやつからやめていくという。
人は変われないので人ごと別の人に取っ替えが必要。古いままの人間は更迭が正しい。
中小のDXってこんな話ばかりで、リストラが一番の経営改善という身もふたもない話
できるやつにちゃんと金払うことができない会社は負ける
パワハラ高圧的な人間が1人でもいると、すべてのパフォーマンスが劣化するけどね
職業がコンサルってだけでみんな厳しいな。
“私もエンジニアだったんです”これ言う人は信用しないことにしてるんだよなあ。
法を「破る」かはともかくイノベーションはグレーゾーンにこそ存在すると思ってる
oktaが公表したSaaSアクセス統計レポートがおもしろい
oktaが公表したSaaSアクセス統計レポートがおもしろい
まだまだ日本では名前が知られていない企業も多いけど
すぐにしられた状態になるだろうな
それにしても加速度的に、マイクロソフトへのアクセスが増えてるのも興味深い
他のsaas企業とくらべても伸び率がえぐい
企業向けにID管理とクラウドアクセスのインテグレーションを提供しているOktaは毎年、
同社の認証システムを通じて何百万件ものSaaSアクセス処理している。
ありがたいことに同社はそのデータをベースにした年次報告書を発表してくれる。
最新のレポートによれば、
この1年でダントツの人気だったツールはMicrosoft 365（旧Office 365）だった。
アプリの人気は地域によって大きく違っていることに注意すべきだが、
Office 365はグローバルでも国、
地域別でも、
要するにどの項目でもナンバーワンだった。
レポート中の他のプロダクトではこういう結果が出ていない。
つまりOffice 365は世界中で（少なくともOktaを使用している企業の間で）最も広く使用されていることが判明した。
クラウド関連の問題では常にそうだが、
サインインした人数が多いというだけではOffice 365とMicrosoft（マイクロソフト）が全面的な勝者だと断定はできない。
現実のクラウドは複雑な市場であり、
ユーザーがあるツールを利用していて、
直接ライバル関係にある別のツールを利用することを妨げるものではない。
たとえばMicrosoft 365のユーザーの36％が、
よく似たオフィス生産性ツールであるGoogle Workspace（旧G Suite）を併用していることがレポートで述べられている。
OktaはOffice 365のユーザーの42％がZoomを使用し、
32％がSlackを使用していることも発見している。
Office 365のTeamsにもZoomに似たリモートワーク機能が無料でバンドルされていることを考えると、
これは大いに注目すべき点だ。
またGoogleハングアウトも利用者が多い。
ユーザーは好みに合わせてツールを選び、
ときにはほぼ同機能のライバルツールを併用することもあるわけだ。
レポートによればOffice 365ユーザーのうち44％がSalesforce、
41％がAWS、
15％がSmartsheet、
14％がTableau（Salesforceが所有）を利用している。
ところがMicrosoftはこれらすべてのカテゴリーで競合プロダクトを持っている。
Microsoftはもちろん巨大企業であり、
膨大な製品群を有している。
しかしこのレポートはユーザーには「ブランド選考」はほとんどないことを示している。
Office 365のファンだからといって、
同社の他プロダクトのファンになるということはない。
同種、
同機能の製品カテゴリ内でさえブランドへの忠誠心はなく、
ライバル製品の併用が普通に行われている。
レポートを読み進めると他のデータもとても興味深いことがわかってくる。
もちろんこのレポートではSaaS全般の状況を知る決定的な窓ではない。
あくまでOktaインテグレーションネットワーク（OIN）上でのSaaSの利用状況についての統計だという点は念頭に置くべきだろう
そうであっても非常に重要なレポートだ。
Oktaは「本レポートのデータは、
あくまでOktaのユーザーを対象としたものであることに注意してください。
この統計はOINを介してアクセスされたアプリケーションやサービス、
またユーザーがそれらのサービスを介してアクセスしたツールに関するものです」と述べている。
そうであってもこの統計は9400社のOktaユーザーと6500種類のSaaSツールへアクセス状況を集計したものであり、
当然同社はSaaSの現状について見解を得る非常に都合がいい立場にある。
このレポートは貴重な資料だ。
クラウドは複雑であり、
決してゼロサムゲームではないという結論が引き出せそうだ。
また多数の分野で勝者になっても全面的な勝者であることを保証するものではないことも判明した。
ヒート・バイオロジクス社がマイアミ大学との共同研究を発表 COVID-19に対する保護を目的としたワクチン開発
こういう話題いいよねー。
日本のメディアは10万円の行き先だとかよりも
こういう科学的に前向きな話題をたくさんとりあげるといいと思うんだけどね
マイアミ大学との共同研究でCOVID-19コロナウイルスを防御するワクチンの開発を発表
ヒート・バイオロジクス社、マイアミ大学との共同研究を発表 COVID-19に対する保護を目的としたワクチンを開発
マイアミ大学（Miami University）パブリックアイビーとして有名なとこだから
頑張ってほしいわん
ピラミッドの内部構造はどうなっているのか
・ピラミッドの内部構造はどうなっているのか
・ピラミッドの内部構造はどうなっているのか ピラミッド内部の関連性
・メッセージは縦方向に関連性をもつ（Ｑ＆Ａ）
・メッセージは横方向に関連性をもつ（演算法／帰納法）
・頂上ポイントは読み手の疑問に答える
・導入部は読み手に疑問を思いださせる。
世界規模で金融業界のリストラの嵐。これは近い将来起きるドイツ銀行破綻に備えてのことなのか
世界規模で金融業界のリストラの嵐。これは近い将来起きるドイツ銀行破綻に備えてのことなのか
もうそうとしか見えない
自動化の流れもあるし、かんぽ生命もこの機会に大リストラを実行するんだろうね
シティグループは業績不振のトレーディング部門で数百人規模の人員削減を行う準備をしている。顧客需要が縮小する中、レイオフ（一時解雇）で対応する大手企業が世界的に増えている。
事情に詳しい複数の関係者によれば、シティは年末までの間、債券・株式トレーディング部門で人員削減を進める計画。株式の少なくとも100人を含み、部門全体の約10％が対象になる見込みだという。これら関係者は詳細が非公開であることを理由に匿名で明らかにした。
米大手銀の顧客は貿易戦争や、資産価格のボラティリティーが過去最低水準付近で推移していることに直面して取引に消極的となっており、各行の１－６月（上期）トレーディング収入は過去10年余りで最低水準に落ち込んでいる。上位５行のトレーディング収入は１－３月（第１四半期）の14％減に続き、４－６月（第２四半期）も８％減となった。
ドイツ銀行は今月、１万8000人の削減を含む事業再編計画の一環として株式トレーディングからの撤退を発表。金融危機以来最悪の様相を示す状況の中、ＨＳＢＣホールディングスやソシエテ・ジェネラルなど欧州の他の大手銀行も数百人規模の削減を実施する。
アマゾンはオフィス製品の売り手になったんなー
Amazon.com Inc.は、もはや工場フロアの基本、研究室用機器およびオフィス製品の売り手にとって脅威ではありません。それは本格的な競争相手です。
電子商取引の巨人は、2015年に産業用部品、IT、医療用品の流通業者を急落させました。これは、おむつや練り歯磨きを注文するのと同じくらい簡単で価格が透明であることを約束するB2Bプラットフォームを立ち上げたときです。プラットフォーム、アマゾンビジネスは、世界的な売上高で100億ドルの年間レートを打つと言いました。アマゾンがこのプラットフォームを英国、ドイツ、日本などの他の国々に展開するまでの最初の1年間に、米国の売上高は10億ドルだった。
コンテキストの場合、W.W.米国最大の工業用ディストリビューターであるグレインジャー社（Grainger Inc.）は、昨年、約104億ドルの売上高を達成し、今年113億ドルを投入する見込み。 Amazonはその特徴的に曖昧なやり方で、このプラットフォームは現在「何百万人もの企業顧客」として機能していると言います。しかし、これは2017年7月現在の「100万人以上」の米国の顧客と比較しています。いずれにしても、継続的な成長はGraingerの悪いニュースのようです。
